• 三橋美穂

睡眠問題は1人あたり12.4万円、日本全体で7.5兆円の経済損失




(株式会社こどもみらい プレスリリースより)


こどもみらい・東京医科大学・慶應義塾大学からなる共同研究チームは、こどもみらいのストレスチェックサービス「STRESCOPE」ならびに睡眠改善サービス「eSLEEP」の実社会におけるデータを分析することで、睡眠と生産性の関係をより精緻に明らかにし、仕事のストレスに与える影響も分析し、さらには改善の方策についても学術的に明確にしました。一連の本研究は医学誌「Sleep Health」に受理・掲載されました。




◎睡眠と生産性の関連




この研究の結果分かったことは、「とにかく睡眠時間をとることが大切」という単純なものではないということです。まず年齢によってその影響は大きく異なります。若い方(33歳以下)は睡眠不足に非常に弱く、睡眠時間が減るほど生産性も低下する一方で、必要睡眠時間が減少するとされる高年齢世代のたとえば51歳以上では、睡眠時間が7時間を下回っても、特に生産性は影響を受けませんでした





さらに睡眠をそのコンポーネント(量、質、リズム、日中機能)に分けて詳細に分析した結果、全ての影響を調整すると(重回帰分析を実施すると)、睡眠の長さが大切というよりは、睡眠の質の影響も含めて、「実際に昼間眠くなってしまうかどうか」が生産性低下に重要な影響を与えていることが明らかになりました。

そして、「睡眠に問題がある」と判定される人とそうでない人とでは生産性に少なくとも2.99%の差が生まれ、これはGDPに換算すると7.5兆円に及ぶことが分かりました。




◎睡眠改善のための具体的な方策



様々な生活習慣が睡眠の問題と関連しており、たとえば上図に挙げられているようなリスクファクターが存在すれば、それを是正していくことで、睡眠の問題を如実に改善させていくことが可能である可能性が示唆されました。



「昼間の眠気」が生産性に影響するというのは当たり前のようですが、米ペンシルバニア大学の研究では、6時間睡眠が何日か続くと「眠気がなくても脳機能が低下してる」と報告されています。今回の研究結果のほうが、体感とつながって納得しやすいですね。



寝酒と不規則な食事は、睡眠問題のリスクが高くなっています。昼間の眠気や疲労感をバロメータに睡眠時間を調整して、仕事の生産性を高めていきましょう。



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